計算方法と根拠
借入時の元利均等返済額を求め、毎月の残高にその月の金利を掛けて利息を計算します。金利は借入から12か月ごとに変わるものとして簡略化しています。実際には年2回見直す銀行が多く、適用月や基準金利の決め方も商品ごとに違います。
5年ルールありでは毎月返済額を60か月ごとに見直します。新しい返済額は残高と未払利息を残り期間で返す額ですが、前の返済額の1.25倍を上限とします。返済額が利息に届かない月は元金を減らさず、不足額を未払利息に積みます。返済額が利息以上なら未払利息、元金の順で充当します。最終月に残った元金と未払利息は一括返済額として表示します。
ルールなしでは年ごとの金利変更時に、残高を残り期間で返し切る返済額へ改定します。グラフの緑線は入力シナリオ、破線は金利が変わらない場合です。元金の大きさや上昇時期により影響は大きく変わるため、複数の幅で比較してください。
5年ルールと125%ルールはすべての変動金利商品にあるとは限りません。未払利息の扱い、見直し月、上限の適用方法は金融機関ごとに異なるため、約款を優先してください。
固定金利の上乗せは、将来の金利上昇に備える保険料のようなものと考えられます。総返済額だけでなく、返済額が変わらない安心にいくら払えるかも比較の軸です。
ゆるやかな上昇と急な上昇では、最終的な金利が近くても影響が異なります。早く上がるほど残高が多い時期に高い利息を払うためです。5年ルールは返済額の急増を遅らせますが、利息そのものを減らす仕組みではありません。元金の減りが遅れ、見直し時や最終回の負担へ移る点を残高と未払利息で確認します。固定金利との比較では、当初の毎月額だけでなく全期間の総返済を同じ借入額と期間で比べています。表示する三つのシナリオは予測ではなく、家計がどこまで耐えられるかを確かめるための仮定です。貯蓄で吸収できる上昇幅と、固定化しておきたい生活費の水準から選択を考えます。
出典
最終確認日 2026年10月18日